サービス終了する「ポケベル」とは!?2019年9月


今回の注目記事は、2019年9月にサービス終了する「ポケベル」とは!?です。

1968年に初めて登場し、平成の初期には契約件数が1,000万件をこえていたポケットベルが2019年9月30日をもって日本国内でのすべてのサービスを終了します。ポケベルは文字通信でしたので、より便利な音声通信である携帯電話やPHSの普及に従って、急速に衰退していきました。現在のポケベルの契約者数は1,500人程度で、その利用可能地域も東京、神奈川、埼玉、千葉の一都三県に限定されています。

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「ポケベル」とはどのようなものか!?

ポケットベル(ポケベル)はポケットに入る小型の無線受信端末のことです。液晶画面に数字列や文字列などを表示でき、普通の電話機から呼び出してメッセージを送れるが、通話はできません。

ポケットベルは、加入者を呼び出したいときには、電話でポケットベルの番号をダイヤルすると、加入者のポケットベルに呼び出し音が鳴ります。すると、加入者が最寄りの電話を使って予め決められた連絡先に連絡するというシステムです。携帯電話のように直接通話ができないので、携帯電話に比較するとはるかに不便でしたが、携帯電話の登場前はその手軽さから一時普及が進みました。

1968年に電電公社(現NTT)が日本で初めてサービスを開始しました。開始当初の契約者数は4,751件で、1969年3月末には契約件数は11,708件に増大しています。1985年のNTT登場に伴い、ポケットベル事業は電電公社からNTTに引き継がれ、さらにNTTドコモに移管されました。

1990年代にポケットベルは最盛期を迎え、1996年6月には加入者数が約1077万件となりました。その後、PHSの普及が始まり、1999年からは通信大手各社が携帯電話サービスの提供を開始しました。それに伴いポケットベルは急速に存在意義を失い、2004年6月30日にNTTドコモが新規契約の受付を終了、2007年3月末でサービス終了となりました。

ポケットベルサービスが2019年9月末で消滅する

NTTドコモがポケットベルサービスを終了した後、ポケットベルのサービスを提供するのは首都圏(一都3県)をサービスエリアとしている東京テレメッセージと沖縄テレメッセージの2社(両社ともMSTキャピタルが親会社です)のみになりました。2017年2月に沖縄テレメッセージがサービスを終了したため、2017年3月以降に日本でポケベルを運営するのは東京テレメッセージ1社のみとなりました。

東京テレメッセージの営業エリアは東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県ですから、2017年3月以降はこの地域以外に居住している方はポケベルを利用できなくなりました。そして、2018年12月3日に、東京テレメッセージが2019年9月30日をもってポケベルのサービスを終了すると発表しました。これが実施されると日本のポケベルサービスは完全に終了したことになります。

ポケベルの加入者は最盛期である平成初期には1,000万人を超える契約者がいたのですが、現在の契約者数は約1,500人程度となっています。数少ない現在の契約者の中でも、実際にポケベル機能を使っている方は少数で、その多くが時計代わりとかFAXの呼び出しに使っているというような状態です。

ポケットベルはPHSや携帯電話の普及とともにあっという間に下火になっていきました。通話ができないというのは、携帯電話などと比較した場合のポケットベルの致命的な弱点でした。平成初期に大ブームを迎えたポケベルは、平成の終了に合わせるように消滅することになります。

無線呼出しとポケット・ベル

無線呼び出しとは、特定の手順に従って、電波で小型受信機(通信機)に合図を送るシステムです。主には、連絡を取りたい相手が持っている通信機器に情報を知らせるために用いられます。この無線呼び出しのシステムが日本ではポケットベルやポケベルなどと呼ばれています。

無線呼び出しサービスは文字を伝える通信(「文字通信」)でした。遠く離れたところにいる相手に対して、例え文字であれ、メッセージを伝えることができるというのは、サービスの登場当初は非常に画期的なものであったので、その普及は急速に進みました。しかし、携帯電話などの「音声通信」が普及するようになると、手間のかかる「文字通信」のポケベルは急速に衰退していきました。

しかし、ポケットベルにもメリットがあります。ポケットベルは医療機器に対して有害な影響を与える電磁波を出しませんから、医療の現場における情報伝達手段として利用価値があります。また、受信力が生命線である防災無線の分野ではまだまだポケットベル(無線呼び出し)が活躍できる場があります。

今回ポケットベルのサービス終了を発表した東京テレメッセージも、2019年9月末にサービスを終了するのはあくまで個人向けの無線呼び出しサービスであり、防災無線などの分野における無線呼び出しについては、今後一層力を入れて取り組むと公表しています。その意味では、今回の発表で無線呼び出しのサービスの全てが終わるわけではなく、それは防災や医療の分野でまだまだ活躍を継続していくということになります。

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